ボーナスにとらわれるな! あるから良い職場とは限らない!ボーナスについて冷静に考えよう

ボーナスの額だけにとらわれない

不景気な状態が続けば、当然ボーナスがないという会社も出てきます。
一般的には、支給されないからといって違法になるわけではありません。
ただし公務員の場合は例外で、国家公務員・地方公務員共に、それぞれ法律と条例でボーナスが定められています。
不景気になると、公務員が人気就職ランキングの上位にくることも納得できるでしょう。

中小企業の場合、大企業と比べてみても景気の影響を大きく受けやすくなります。
支給されたとしても、大企業の金額には及ばないでしょう。
賞与とも呼ばれるものですから、業績が良くなければ支給額が下がったりなくなってしまうことも十分考えられます。

賞与が支給されていない会社は、労働生産性が低かったり、業績不振であるという判断材料になりがちですが、反対に基本給が高く設定されているということも多くあります。
年俸制の企業が増え続けていますから、賞与の有無だけでは判断できなくなってきています。
賞与を多く支給している場合、業績が良ければいいのですが、悪化した場合は削られていきます。
その点、年俸制の方が安定感があるとも言えます。
また、月給が多く、賞与が少ない、あるいはない会社のほうが、社員にとっては有利だという考え方もあります。

一見華やかに見えるボーナス制度ですが、年間を通してのトータル年収で判断する方が賢明でしょう。
特にベンチャー企業などでは、年俸制が浸透してきています。
賞与の額だけにとらわれないようにしましょう。